女性でも大丈夫、支援を受けて思い切って起業しよう!

女性の社会進出が進んでいますが、まだまだ起業家は少ないです。
社長と言えば、やはり男性のイメージが強いですが、細かい点によく気が付き、流行に敏感な女性の方が起業するには向いていると言えます。
 


 

実は、購入を決めるのは8割が女性であるというデータがあります。
ゆえに、消費者のニーズを汲み取れる女性の方が、男性よりも起業するのに向いているとも思えるのです。
 

誤解をして諦めていませんか?

しかし、子育てが大変だったり、夫からの支援が受けれなかったり、未婚の方も、一人で営業活動をするのは難しいなんて誤解をして諦めていませんか? それは大変もったいないです。
女性が活躍できない国は栄えないとさえ言われており、世界では女性がビジネスにおいて大きな役割を担っています。

また国をあげて、全面的に支援が行われている最中でもあります。

日本も近年、女性の社会進出に対して支援を行うようになりました。
結婚していても、子供がいても、一人であっても起業できるように、国や地域、企業などでは様々な支援を行っているのです。

例えば、国の支援ならば厚生労働省が起業に関する知識やQ&Aなどをホームページで公開しています。
女性起業家専用のメールマガジンや通信講座まで、手厚く支援してくれているのです。

また、地域での支援であれば、例えば女性起業家のビジネス案から選ばれたものに支援金を出したり、地域の産業と結びつけて起業を支援するなどといった例があります。
地域によって支援内容は異なりますので、まずはお住まいの商工会議所や市町村役場、県庁などに確認してみましょう。

意外と知られていない支援がたくさんあると思います。
 

起業を支援する企業もあります!

さらに、自立18のような、起業を支援する企業もあります。
起業するには、知識やノウハウはもちろん、資金や宣伝、広報など一人では準備できないような事がたくさんあります。

何から始めればいいのか分からない方は、支援企業に相談し、事業が軌道に乗るまでの間、サポートしてもらうと良いかもしれません。

企業には国や地域にはない経験やノウハウを多く持っており、起業が成功するように全力を尽くしてくれます。
とは言え、まずは同じ女性起業家とコミュニケーションを図り、積極的に学ぶことです。

経験や知恵をシェアし、ビジネスに生かすことが女性起業家が成功する一番の近道と言えます。
 

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新井一@自立18主宰

新井一@自立18主宰

「180日で起業できる」メソッドを伝授する起業支援の専門家。サラリーマン時代、23歳で会社員のまま起業。2007年、起業支援をスタート。全国で1000回を超えるセミナー・講演、10000件以上の起業相談に応じてきた実績がある。